公開臨海実習「沿岸域生態系多様性実習」

目次

概要

開講期間

令和6年3月23日(土)15時集合~3月29日(金)正午までに解散(7日間)

開講場所

京都大学フィールド科学教育研究センター瀬戸臨海実験所 研究棟1階 共同利用実習室

対象学年

学部学生(院生も可)

担当教員

朝倉 彰(教授)・下村 通誉(准教授)・中野 智之(准教授)・後藤 龍太郎(助教)・山守 瑠奈(助教)

単位数

2単位相当(授業単位の認定はできませんが、代わりに授業の受講証を発行します)

*京都大学理学部の特別聴講学生として受講する場合には、全学共通科目「森里海連環学実習Ⅳ(沿岸域生態系に与える陸・川・人の影響)」の単位が、京都大学理学部から認定されます。この場合、公立・私立大学の方は 29,600円の授業料が必要です。

費用

交通費の他、滞在費(宿泊費・食費など実費)が約18,000円かかります。

持参するもの

【必要なもの】
筆記用具一式(野帳、スケッチ用の鉛筆、レポート用紙など)、汚れてよい長袖長ズボン、帽子、タオル(野外実習で使用)、カッパ、防寒具

【あるとよいもの】
ノートパソコン、長靴(実験所で貸出可能、足のサイズが合っていて滑りにくいものがあれば持参)、懐中電灯(3つまで貸出可能)

*洗濯機3台を利用可能。その他の生活用品は宿泊棟のページを参照のこと。

定員数

10名(定員を超えた場合は、所属が重ならないよう配慮した上で、抽選となります)

主な内容

和歌山県白浜町の海岸から河川にいたる多様な環境において生物採集と環境測定を行い、それぞれの場所における生物相とそれをとりまく環境の違いを理解し、沿岸域生態系のつながり(森里海連環)について考えることを目的とします。

沿岸域を構成する様々な環境での生物採集・同定

沿岸域は海と陸が接するところで、その生態系は、陸域やそこに住む人間、また山から注ぎ込む川の影響を受けます。潮間帯(砂地、転石帯、岩礁)、河口(干潟、ヨシ原、泥っぽい岩礁)、河川(下流~上流においてそれぞれ流れや底質の異なる場所)、池などの多様な環境におもむきます。それぞれの生息環境によって採集方法も様々に変えて、磯の転石帯では石の裏や下に隠れている生物を、岩礁では岩に付着した生物を、干潟では泥中の生物を、川では草の茂みや川底に潜む生物などを採集します。採集生物は実験室へ持ち帰って観察・同定し、各生態系に生息する生物をリストアップします。

採集したヌマエビ類と水生昆虫

環境調査

生態系は、水質や底質によっても特徴づけられます。測定項目は、底質、水温、塩分、pH、化学的酸素要求量、および窒素やリンなどの栄養塩濃度などです。これらの環境要素は、そこに生息する生物の種類や生態と深く関連しています。

パックテストによる栄養塩測定

プランクトン観察

各生態系からプランクトンを採集して同定します。プランクトンは、水の流れや栄養塩分布などと関係し、生態系によって種も量も大きく異なります。また、プランクトンには様々な底生生物の浮遊幼生が含まれます。生活史の中で川と海を行き来する「通し回遊」を行う動物たちには、浮遊幼生の形で川を下るものがいます。

プランクトンネットを使った採集

考察・結果発表

全ての調査地点の採集生物および環境のデータを共有し、生息生物の多様性や生態、また水質や底質の状態などからそれぞれの生態系の特徴を学びます。さらに、生態系間の違いやつながりを考察し、班ごとに考察結果をまとめて発表します。

班ごとのディスカッション

受講のお申込み

申込締切

令和6年1月19日(金)必着
*理学部特別聴講学生としての申し込みは令和5年11月17日(金)必着

申込方法

オンラインまたは郵送でお申込みください(特別聴講学生のお申込は、郵送でのお申込みのみとなります)。

郵送でお申込の場合は、必要事項を記入した①受講願(+希望者は特別聴講学生申請書)、②学生教育研究災害傷害保険加入証明、③学研災付帯賠償保険または学生賠償責任保険加入証明書(領収書等のコピー)を準備していただき、自大学の教務担当を通じて下記の宛先にご提出ください。

〒649-2211 和歌山県西牟婁郡白浜町459 瀬戸臨海実験所 公開臨海実習担当
(封筒に赤字で「公開臨海実習受講願在中」と表書きをお願いします)

いずれの方法についても、2月中旬頃までに、受講生・指導教員に電子メールで受講可否に関するご連絡を行い、その後教務担当宛に許可書を郵送いたします。

*オンライン申込の場合でも、学生教育研究災害傷害保険および、学研災付帯賠償保険もしくは学生賠償責任保険の加入証明を別途ご提出いただきます。

問合せ窓口

山守 瑠奈(実習担当)
E-mail: yamamori.luna.7m(at)kyoto-u.ac.jp((at)を@に変えて送信)
Tel: 0739-42-3515(平日9:00~17:00)
Fax: 0739-42-4518

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